2023年2月9日に、一時『Twitter』が通信障害でアクセス不能になるなどの通信障害が起きました。
同日、『Meta』が運営する『Facebook』・『Instagram』もアクセス障害が発生。
現在はどちらも復旧作業が行われて、通常通りとなっています。
先日から、テレビなどのメディアにも取り上げられているいわゆる『飲食店テロ』。
どれも全て『SNS』によるものになります。
【出典:アプリ開発ラボマガジン『バイタリフィ』より】
SNSの投稿によっての『飲食店テロ』では、なんと『スシロー』の株価が約170億円も下落。
一瞬にしてその人の人生を変えてしまうほどの損害をもたらしました。
幸い、有名人などの『インフルエンサー』の、これもSNSによる投稿が数多く上がったのもきっかけに、株価は一時、下落前よりも180円上げその後安定を取り戻しています。
また、『トルコ』南部で発生したM7.8の大地震。
迅速な情報と行動を要する中、SNSは誰でもその情報を得る事が出来る大切なツールのひとつとなっています。
そんな、SNSのメジャーな2大企業が同じ日
通信障害となった訳とは…。
さらに去年11月から最新の検索エンジンが『AIツール』の『ChatGPT』はその利便性から株価も急上昇し話題となっています。
これは、対話型サービスで質問を『AI』が即答。
詩や小説・歌までも作成でき、悪用すれば『フェイクニュース』なども大量に生産できてしまいます。
この『ChatGPT』は『Open AI』という企業が開発し、その設立には『Twitter』や『テスラ』・『スペースX』のCEOである『イーロン・マスク』のほか、『Facebook』の初期投資者で、『PayPal』の創設者である『ピーター・ティール』、『Linkedln(親会社は『Microsoft』)』の創始者である『リード・ホフマン』などが携わっています。
【出典:『OpenAI』Wikipediaより】
この3人には1つの共通点として、2002年に『eBay』による『PayPal』買収後、以後の世界の風景を一変させるようなサービスやシステムを生み出した、全員が元『PayPal』の出身者なんです。
そして、彼らのグループのことを『PayPalマフィア』と呼ばれ、その中には『YouTube』の創設者も含まれています。
これに対抗するように、『Microsoft』は2月7日、、同社が多額の投資を行っているオープン『AI』の技術を搭載した自社の検索エンジン『Bing』とブラウザー『エッジ』の新バージョンを公開しました。
この影響を受けて、新たにローンチした『AI』搭載の新たなチャットボット『Bard』を発表した『Google』の親会社である『Alphabet』は2月8日に去年10月26日以来のマイナス8.9%の株価が、下落しました。
その理由は、今後の検索エンジン業界で将来を左右する競争で、同社が劣勢だと判断されてしまったから。
今後どのように修正していくかで、どちらに軍配が上がるかの未来が掛かったものとなっています。
どちらにせよ、現段階では『AI』の判断をいかに修正し、真実を伝えるようプログラミングしなければ、今後とんでもない世の中になってしまうのは目に見えています。
なぜなら、検索したものが『AI』の判断によっての『フェイクニュース』だとしたら、どう対応しますか?
そして、現在若者が遊び半分で行っているSNS上にあげた迷惑行為の動画などが、『アルゴリズム』に引っかかり、『AI』が「この人はダメだ」と判断したら…。
その後、どんなに更生したとしても…。
もしかしたら、今回の通信障害もそのための修正をするためのものなのかも知れませんよ。
『デジタルタトゥー』をより強化するための…。
なぜなら、上記に挙げた大企業は全て繋がっているから…。
そういえば『Amazon』も去年から3つの『AI』によるサービスを始めましたね。
1つ目は音声読み上げサービスの『Amazon Polly』。
これはテキストを音声に変換するサービスで、24言語を使用することができるもの。
また、声の種類も豊富で、47の声から選択することができるようになっています。
2つ目は、画像・動画の解析サービスである『Amazon Recognition』
これは、動画や画像の中から特定の人物を判別したり、動きの解析を行ったりするサービスとなります。
そして3つ目は『Amazon Lex』。
これは、アプリケーションに会話型インターフェイスを設計、構築、テスト、およびデプロイするための高度な自然言語モデルを備えた、フルマネージド型『AI』サービスになります。
そして、この3つのサービスを始めとした『AWS』のクラウド上での世界シェアは33%で世界第1位。
さらに、『Apple』も一昨年から5年間で約46兆円を独自の『AI』開発に投資すると発表しています。
ねっ、本当に『監視社会』となるでしょう?