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世界最古の国『日本』

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監視管理社会

皆さんは現在、電子決済や電子商取引(一般的には「ネットショッピング」)など、「インターネット」を普段の生活からどの程度を利用していますか?

 

 

 

 

 

 

去年から続く、新型コロナウィルス感染拡大による、世界的なパンデミックでより一層、その利用率は増えたと思いますが、便利で非常に簡単なものですよね。

 

 

 

 

 

特に、世界的に影響力を持つと言われている『アメリカ』のIT企業を中心に、その勢いはまだまだ続くと思われ、10年後・20年後には想像も出来ないような時代になっているでしょう。

 

 

 

 

 

 

 

そして、それを現在、牽引しているIT企業群を通称である言葉で言われています。

 

 

 

 

 

 

 

その言葉と言うのが、

 

 

 

 

 

『GAFAM』

f:id:TOTAN:20210924021248j:image

(上記は『Google』『Amazon』『Facebook』『Apple』『Microsoft』、それぞれの企業ロゴを引用。)

 

 

 

 

 

 

 

 

この上記の5社だけで2021年8月には、関連企業を含めての『株式時価総額』が、『日本』株全体の『株式時価総額』を上回ったという発表がありました。

 

 

 

 

 

もちろん、『日本』全体の企業の株価が『バブル崩壊』以降、低迷し続けていると言う、証拠にもなっていますが、それでも『GDP国内総生産)』世界第第三位の『日本』が、たったの5社に抜かれてしまうなんてと感じてしまいます。

(※『GDP』第一位は『アメリカ』、第二位は『中国』になります。)

 

 

 

 

 

 

確かに、現代を生きる私たちにはこの5社の企業を1日に1度も活用しないというのは、ほぼ無くなって来ていると思います。

 

 

 

 

 

 

例えば、スマホなら『iPhone』は『Apple』であり、『Android』は『Google』が開発したものです。

 

 

 

 

 

そして、インターネットではスマホを使っての『Google検索』や、パソコンでは「Windows」・「iMac」を利用している人がほとんどです。

 

 

 

 

 

その「Windows」は『Microsoft』であり、「iMac」は『Apple』になります。

 

 

 

 

 

 

今では、小学生ですら「タブレット端末」を自治体から支給され、それを活用して宿題や、時間割表や次の日の持ち物、欠席届け、さらには保護者会までこの「タブレット端末」を利用しているのです。

 

 

 

 

 

 

人になるべく関わら無いように、そしてわざわざ買い物に行くのに面倒で店頭よりも、少し安く欲しいものがすぐに見つかる「ネットショッピング」の代表的な企業は『Amazon』。

 

 

 

 

 

 

そして、今や若い世代を中心にSNSが当たり前となっていますが、その代表的な企業は『Facebook』になります。

 

 

 

 

Instagram』は『Facebook』の子会社なんですよ。

 

 

 

 

 

Facebook』は全世界の人々と、同じ趣向を持つものによって無料で繋がることが出来ると言うので、当時画期的なものでした。

 

 

 

 

 

それは今でも、同じスタイルですが、その収入源は「広告」になります。

 

 

 

 

 

ゲームや雑貨などたまに「広告」が張り出されませんか?

 

 

 

 

 

あれが収入源になっているんです。

 

 

 

 

 

そして、もう1つ「広告」が収入源となっているのが、『YouTube』。

 

 

 

 

 

YouTube』で収入を得ている、いわゆる『YouTuber』たちは、『Google』からその収入を得ているのです。

 

 

 

 

 

 

ここまででも分かるように、現代社会で生きている私たちには、この5社は切っても切れない企業となってしまっていることが、分かって頂けると思います。

 

 

 

 

 

 

さて、ここからは少し都市伝説的なお話ですが、現在の新型コロナの変異株には、記録上最初に記録されたものの名を『国名』から『ギリシャ文字』での呼称となりました。

 

 

 

 

 

理由は、その国にイメージが悪くなるからと言うのですが、2021年9月23日(『秋分の日』)現在、『μ株』までになっています。

f:id:TOTAN:20210924032549j:image

(上記は『朝日新聞社』記事より引用。)

 

 

 

 

 

 

これを見ると、あと11株で終わってしまうことになるので、その後どうするかが議論されています。

 

 

 

 

 

そして、ここで注目すべきなのが、この『ギリシャ文字』。

 

 

 

 

 

新約聖書』で唯一の『預言書』的な性格をもつ、『ヨハネ黙示録』と言うものがありますが、これは世紀末に新しい天と地の出現を暴露する預言の書という性質があります。

 

 

 

 

 

そこに書かれているのが、「私はアルファであり、オメガである。」

 

 

 

 

 

意味は「私は最初であり、最後である」となっており、その私とは『神』。

 

 

 

 

 

 

そして、『Amazon』のロゴには。

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(上記は『Amazon.com,Inc』ロゴマークより引用。)

 

 

 

 

 

『アルファベット』の最初の文字から最後の文字へと矢印になっています。

 

 

 

 

 

まさに「最初であり、最後である。」ですよね。

 

 

 

 

一体、「オメガ株」になった時、どうなってしまうのでしょうか。

 

 

 

 

 

また、『Facebook』の創業者はある人物の子孫という都市伝説もあります。

 

 

 

 

 

その人物とは、『世界皇帝・デイヴィッド・ロックフェラー』と言われていますが、彼は1970年代から1980年代まで、『チェース・マンハッタン・バンク』の頭取を務めていました。

 

 

 

 

 

チェース・マンハッタン・バンク』とは、現在『日本マスタートラスト信託銀行』という銀行が『日本』にあります。

 

 

 

 

 

そして、この銀行が大株主となっている『日本』の大企業が『SoftBank』。

 

 

 

 

 

SoftBank』は『Yahoo』の親会社です。

 

 

 

 

 

だから、『Google』じゃなくて『Yahoo』で検索したり、ニュースを見ているという方、実は全部繋がっているんですよ。

 

 

 

 

 

 

また、先日『Apple』は「児童ポルノ防止」を目的として、「iCloud」上の画像や動画の検知機能を追加するという発表がありました。

 

 

 

 

 

さすがにこれは「プライバシー保護」の問題などの観点から延期となりましたが、すでに画像や動画を検知する技術があるということになります。

 

 

 

 

 

なぜなら、この機能追加を延期すると発表しただけですから。

 

 

 

 

 

Facebook』や『YouTube』でも規約があり、それに触れるような発言をすると削除されてしまいます。

 

 

 

 

 

また、誰が何を調べ何を買ったかというのは、犯罪防止の目的のために全て履歴から調べることが出来てしまうんです。

(※ただし、これを利用するのは犯罪防止などの目的のためだけとし、その事件に関する事以外を調べるのはそれ自体が犯罪です。)

 

 

 

 

 

 

 

最近、何と話題の電子決済『PayPay』は『SoftBank』と『Yahoo』の完全子会社というのも忘れては行けません。

 

 

 

 

 

誰が何を買ったかも、これで分かってしまうという事実だけはお忘れ無いように。

 

 

 

 

 

このように、『GAFAM』を中心としたIT企業が全ての生活に絡んできているのです。

 

 

 

 

 

もちろん、それは犯罪を未然に防ぐためにだったり犯人を捕まえるためにあるのですが。

 

 

 

 

 

表向きは…。

 

 

 

 

 

 

裏では、全ての人を自分たちが進みたい道へと監視管理する社会へするために…。

 

 

 

 

 

 

 

ちなみに、『日本』でも電子決済がコロナ禍で一般的にも広がり、2024年には新紙幣も登場します。

 

 

 

 

 

こうした中で、お金を「電子マネー」に変えたり、タンス預金をしている人に現行の紙幣は使えなくなるので、新紙幣に替えて下さいとなっていきます。

 

 

 

 

 

実際、レジマシンでは、1つ前の紙幣や硬貨が認証されなくなっているのも増えてきているのは事実です。

 

 

 

 

 

 

そうなると、新紙幣に替えざるを得なくなりますよね?

 

 

 

 

そこで、誰がどれだけ貯蓄をしているのかがすぐに分かってしまうのです。

 

 

 

 

 

特に『日本人』はタンス預金という風潮が多く見られる民族です。

 

 

 

 

 

そして、それは高齢者であればその割合が増えています。

 

 

 

 

 

その高齢者が亡くなった時に、相続税などとして『国』に持っていかれるようなシステムになっていっているのです。

 

 

 

 

知らず知らずのうちに…。

 

 

 

 

 

これもある意味では『監視管理社会』の流れですね。

 

 

 

 

マイナンバー制度』などを導入しての…。

f:id:TOTAN:20210924054139j:image

(上記は『日本銀行ロゴマークより引用。)

 

 

 

 

 

 

 

これに関して、一番怖いのは災害などなんらかの原因でシステム障害を起こし、金融機関のデータが全て吹っ飛ぶこと。

 

 

 

 

実際に、9月21日にATMなどの障害が多発していた『みずほファイナンシャルグループ』と『みずほ銀行』に対して、『国』は異例の『行政処分』となるシステムの「管理命令」を行うと発表しました。

 

 

 

 

 

事実、『預貯金』の中には、その金融機関が破綻した場合、一部保護されない『預貯金』があり、全額が戻ってくるとは限らないので、それだけは御承知下さい。

 

 

 

 

 

 

話はだいぶ脱線してしまいましたが、このように『監視管理社会』とは善し悪しがあり、それを上手く利用して行かなければならないのです。

 

 

 

 

そして、その情報を共有し、上手く見極める力が必要となってくるのです。

 

 

 

 

 

 

これから先の時代では。

 

 

 

 

 

 

こうした『監視管理社会』、悪用されずにより良い社会にする為に活用して欲しいですね。

 

 

 

 

 

『平和な世』のためだけに!