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世界最古の国『日本』

#神社仏閣#歴史#都市伝説#グルメなどに関することを書いています。ここに記載するすべて記事の引用素材は誹謗中傷を目的としたものでは無く、著作権を侵害する目的で作成したものではありません。

TOKYO 2020 スポンサー

本来であれば、2020年に行われる予定だった『東京オリンピックパラリンピック』。

 

 

 

 

 

通称、『TOKYO 2020』で全世界に知れ渡っています。

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(上記は『TOKYO 2020』公式ホームページより引用。)

 

 

 

そして、開催日は2021年7月23日予定となっています。

 

 

 

 

全世界からトップアスリートが集まり、今回のオリンピックでは「33」の競技が実施されます。

 

 

 

 

 

そんな『TOKYO 2020』ですが、運営するにあたって『スポンサー』がすごく重要だと言うことをご存知でしょうか?

 

 

 

 

 

そもそも『スポンサー』とは、その目的に対して資金援助をする代わりに、広告を出すことができると言うことです。

 

 

 

 

よく、スポーツの試合前や試合後のインタビュー、また会見などの後ろのボード・ユニフォーム・CMなどに企業マークが映っているのを見ますよね。

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(上記は元日本代表MF「中田英寿東日本大震災チャリティーマッチ『TAKE ACTION in シンガポール』記者会見より引用。)

 

 

 

 

 

 

この「中田英寿」さんの後ろのボードにあるロゴが『スポンサー』の自社ロゴになります。

 

 

 

 

 

 

 

そして、『オリンピック・パラリンピック』に対してはこの『スポンサー』が4つに分類してあります。

 

 

 

 

 

まず最初は『ワールドワイド・スポンサー』。

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(上記は『TOKYO 2020』公式ホームページより引用。)

 

 

 

 

 

 

 

これは『国際オリンピック委員会IOC)』と直接契約をし、スポンサー料を支払うことによって、全世界でオリンピック関連の広告・グッズ等を販売することが出来ます。

 

 

 

 

例えば、『コカ・コーラ』のCMで『オリンピック』観戦をしながら、俳優や女優が飲んでいるみたいな、あのCMですね。

 

 

 

 

これは、全世界で流すことが出来るんですよ。

 

 

 

 

そして、この『ワールドワイド・スポンサー』は契約期間が10年となっているで、最低でも夏季・冬季2回は出来ると言うことになります。

 

 

 

 

ただし、その契約料も破格の値段である企業は10年で2000億支払ったなどの噂もあります。

 

 

 

 

また、1業種につき1社しか『ワールドワイド・スポンサー』として契約が出来ない決まりになっているので、例えば車関係であったら、今回の場合『TOYOTA』しか、その放送権や広告権がないと言うことと、さらに言えば他の車関係の企業はやってはいけないと言うことになります。

 

 

 

 

 

 

『オリンピック』開催までのカウントダウンの時計も『ワールドワイド・スポンサー』の1つである高級時計会社の『オメガ』がやっているのを見ると、そのやはりその契約料を支払えるくらいの大企業しか名を連ねることが出来ないと言うことですね。

 

 

 

 

 

そして2つ目は、『東京2020オリンピック ゴールド・パートナー』です。

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(上記は『TOKYO 2020』公式ホームページより引用。)

 

 

 

 

 

名前から見ても分かるように、今大会のみの契約スポンサーになっており、自国開催の企業だけという決まりがあり、『日本オリンピック委員会JOC )』と契約します。

 

 

 

 

 

さらに今大会からは1業種1社という限定でなくなり、複数の同業種が参加出来るようになりました。

 

 

 

 

ただ、やはり契約料も年間25億円と言われているので、やはり大企業でないとなれないものとなっているようです。

 

 

 

 

 

まあ、『オリンピック』のスポンサーになれる事自体が誰でも聞いたことがある、名だたる大企業なんですけどね。

 

 

 

 

そして、次は『東京2020オリンピック オフィシャル・パートナー』です。

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(上記は『TOKYO 2020』公式ホームページより引用。)

 

 

 

 

 

これも『ゴールド・パートナー』と同様、自国開催をする企業のみになりますが、『ゴールド・パートナー』よりも、契約料が安い代わりに、『JOCシンボルアスリートの肖像権』などの使用の制限があります。

 

 

 

 

契約料も年間20億となっているので、やはり大企業でないと払えない額になっていますね。

 

 

 

 

 

最後に『東京2020オリンピック オフィシャル・サポーター』ですが、これも上の2つのスポンサーと同様に、自国開催のみの企業となっています。

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例えば、今大会に必要な整備をするには、人材が必要です。

 

 

 

 

 

それを公式に出来る企業が、この中のスポンサーしか出来なくて、それが出来る人材派遣の企業は『パソナグループ』ということですね。

 

 

 

 

 

また、パブリックビューイングなどイベント会場で提供される飲み物が『コカ・コーラ』から出している商品だったり、「ビール」は『アサヒビール』から出している商品だけだったりと、スポンサーになることによってかなりの利益を得ることが出来るんです。

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(上記は『アサヒビール』「アサヒスーパードライ」から引用。)

 

 

 

 

 

だから、必ず開催したい!

 

 

 

 

 

IOC』や『JOC』はスポンサー料からの収益でほとんど成り立っていると言っても過言ではなく、そのスポンサーが離れてしまっては成り立たなくなってしまうんですから。

 

 

 

 

また、スポンサー側も開催して貰わないと、収益に繋がらなくなってしまい、損をすることになってしまいます。

 

 

 

 

 

なぜなら最低でも、年間20億以上払っているんですから。

 

 

 

 

 

先日も『パソナグループ』が大会ディレクターなど関係者の日当が35万円などと『国会』で暴露され、その数日後に『JOC』の経理部長が自殺をしてしまいました。

 

 

 

 

 

そして、その日というのが2021年6月7日。

 

 

 

 

2+2+1+6+7=18。

 

 

 

 

 

これは偶然でしょうか?

 

 

 

 

 

やはり、一筋縄では行かないんですね。

 

 

 

 

 

もっと深い闇がそこにはあるのかもしれません。

 

 

 

 

 

ただ、そう言うのを関係無しに楽しんで観戦したいですよね。

 

 

 

 

 

『平和の祭典』なんですから。