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世界最古の国『日本』

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食品の闇

2021年2月10日のニュースで「大豆」などを原料とした食用油を家庭用・業務用ともに3月から4月にかけ、大手3メーカーが値上げするという発表がありました。

 

 

 

 

1kgあたりある企業では30円程度の値上げというのですから、一般家庭、食用油を扱う業種ではかなりの痛手になります。

 

 

 

 

特に飲食店で「天麩羅」など揚げ物系をメインとして提供しているところでは、店の商品自体の価格を値上げしないと、やっていけないという状況が出てきてもおかしくありませんね。

 

 

 

 

 

しかし、なぜ「大豆」を使用した食用油がこんなにも、急に上がるの?という方も多いかもしれません。

 

 

 

 

「大豆」って『日本人』には馴染みのある食物ですもんね。

 

 

 

 

「豆腐」や「納豆」「油揚げ」に「醤油」「味噌」など、『日本の食文化』にとっては欠かせない存在です。

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実はその「大豆」、国内での自給率がたったの7%しかないというのをご存知だったでしょうか?

 

 

 

 

ただし、この数字は「大豆」使用している全てのものの数字で、サラダ油などに油糧用として使われてるものや、飼育用の餌などを除くと自給率は25%と上がります。

 

 

 

 

だから、「醤油」や「味噌」「豆腐」などで「国産」と書かれているのは、この25%にふくまれているんですね。

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くれぐれも「国産」と書かれているものは本当なので、ご心配なされないように。

 

 

 

 

また、我が国『日本』では米(コメ)の自給率は100%・牛肉は36%・豚肉は49%・鶏肉は64%と以外に高い数字を誇っています。

 

 

 

 

ただし、輸入に頼っている飼料((家畜のエサ)で育っているものを除くと、牛肉は10%・豚肉は6%・鶏肉8%とかなりの落ち込んだ数字になってしまいます。

 

 

 

 

『日本』という国は、「大豆」などいかに食料を海外からの輸入に頼っている国かというのが分かりますよね。

 

 

 

 

 

そんな輸入物の「大豆」ですが、93%中82%がある国から輸入しています。

 

 

 

 

 

そのある国とは、ご存知『アメリカ合衆国』。

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そして、ここに『日本』の食料自給率が先進国では著しく低く、海外からの輸入に頼らなければいけないという『闇』があるのです。

 

 

 

 

 

 

皆さんは『穀物メジャー』ということばを知っていますか?

 

 

 

 

穀物メジャー』とは、世界中で「穀物」を中心とした取引をすることにより、その資本力によって政治や経済にも影響力を及ぼす大企業のことです。

 

 

 

 

そして、中でも「アメリカ」の『カーギル社』という、一族経営で完全秘密主義の非上場企業としては、世界最大の売上高を誇る大企業があります。

 

 

 

 

第二次世界大戦後、占領下にあった我が国に『GHQ』と『カーギル社』がある行動を進めます。

 

 

 

 

その行動とは。

 

 

 

 

「日本人の食文化を欧米化へと変換‼︎」

 

 

 

 

これだけでは、分かりにくいのでもう少し詳しく説明します。

 

 

 

 

 

戦後、『日本』は『マッカーサー』率いる『GHQ』のもとで戦国処理を行なっていました。

 

 

 

 

さらに、敗戦により深刻な食料難でした。

 

 

 

 

食べ物が何も無かった状態です。

 

 

 

これに目をつけた『GHQ』と『穀物メジャー』で第一線にある『カーギル社』。

 

 

 

 

 

ここで「パン」など小麦を使う主食にした学校給食を、栄養不足で空腹にあえいでいた、育ち盛りの子どもたちに提供することを導入したのです。

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「表向きは…。」

 

 

 

 

 

そして、「裏では…。」

 

 

 

 

 

 

 

「米(コメ)」が主食であった『日本人』の文化や心を根絶やしに消し去ろうとしたのです。

 

 

 

 

小さな子どものうちから。

 

 

 

 

「日本人が二度と刃向かわないように!」

 

 

 

 

何故なら、戦力の差を見ても圧倒していた「アメリカ」をここまで苦しめた『大和魂』というものが目障りだったからです。

 

 

 

 

 

 

御国の為なら、死を恐れぬ『日本人』が怖かったのです。

 

 

 

 

それと同時に、この状況を利用して莫大な利益をもたらそうと考えたのです。

 

 

 

 

 

GHQ』は貧困で栄養不足の子どもたちに給食として、食料を与えてくれるなんてありがたい事じゃないか!と思っている方。

 

 

 

 

大きな間違いです。

 

 

 

 

 

彼らは自国や自社の利益しか考えていないのです。

 

 

 

 

 

それを証拠に、『日本全国』に学校給食が広まり軌道に乗ると『日本政府』は『GHQ』側に無償化を提案。

 

 

 

しかし、「パンなど食料は自らの労働によって手に入るということを、子どもたちに教えるべき!」とこの無償化を退けたのです。

 

 

 

 

 

 

これで、利益を得るための手段であったというのが明らかですね。

 

 

 

 

 

GHQ』と『カーギル社』が手を組んで『日本』を食い物にしていることが。

 

 

 

 

 

GHQ』の最高司令官は『ダグラス・マッカーサー』です。

 

 

 

 

そして、『マッカーサー』は世界最古の秘密結社・『フリーメイソン』のメンバー。

 

 

 

 

マッカーサー』が日本に来るなり、飛行機を降りたと同時に『フリーメイソン日本本部』の場所を視察しに行ったという逸話があるくらい熱心なメンバーでした。

 

 

 

 

 

ちなみに、その場所とは現在『東京タワー』の麓に存在しています。

 

 

 

 

 

メソニックビル』という名称で。

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また、『カーギル社』に資金を提供していた銀行は、「チェース・マンハッタン銀行」という巨大銀行です。

 

 

 

 

 

そして、この巨大銀行の会長は。

 

 

 

 

『世界皇帝』

 

 

と言われていた人物。

 

 

 

 

『ディビッド・ロックフェラー』

 

 

 

 

 

さらに『カーギル社』は小麦の改良に必要な資金を『ロックフェラー財団』から資金援助をしてもらっていたのです。

 

 

 

 

 

繋がってきましたね。

 

 

 

 

 

そして、『日本』が占領下から独立し、『東京オリンピック』の開催などもあり「高度経済成長」に突入。

 

 

 

 

この右肩上がりの『日本』は海外との貿易も自由化になりました。

 

 

 

 

それを懸念した政府は、1961年ある法律が施行されます。

 

 

 

 

 

その法律の名は。

 

 

 

 

『大豆なたね交付金暫定措置法』

 

 

 

この法律は、海外からの大豆輸入自由化に対して、国内の生産者を保護するためのものですが、その条件が厳しいことから、「大豆」や「なたね」の加工業者や、産地での卸売業者へ中々手に入れにくいものとなってしまいました。

 

 

 

 

さらに、生産者側も「農協」関係者でなければ交付金も出ないという条件付き。

 

 

 

 

そして、『東京オリンピック』が2年後に控えるなどで、欧米食のブームも重なり、急速に国内での「大豆」自給率が減少していったのです。

 

 

 

 

それからというもの、徐々に数字を下げ結果的に現在、国内自給率がたったの7%まで下がるというかたちになっていきました。

 

 

 

 

では、この法律を施行した時の「内閣総理大臣」は一体誰だったでしょう?

 

 

 

 

答えは『池田勇人』。

 

 

 

 

彼は『日本』を『GHQ』から独立させた時の「内閣総理大臣」である『吉田茂』の右腕と言われていた人物で、その交渉の際には『池田がいないと話にならない!』とまで言われた人物です。

 

 

 

 

GHQ』と繋がっていたんですね。

 

 

 

 

また、『吉田茂』の孫は現在、「副総理」で元「内閣総理大臣」であった『麻生太郎』。

 

 

 

 

 

ロスチャイルド系財閥』の『ジャーディン・マセソン商会』の元会長が、「日本になにかあれば、いの一番にその情報を聞くのは太郎だよ。」とまで言わしめた大物政治家です。

 

 

 

 

現「首相」よりも…。

 

 

 

 

 

さらに『日本』は同じ年に「植物の新品種の保護に関する国際条約」、通称『ユポフ条約』に加盟します。

 

 

 

 

この条約は植物の新品種の保護を各国が共通の基本的原則に基づく条約になります。

 

 

 

 

 

もう少し分かりやすく説明すると、3年前に『平壌オリンピック』で「カーリング女子」が「イチゴ」を食べる「もぐもぐタイム」というのが話題になったのを覚えていますか?

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あの「イチゴ」、韓国で作られたものですが実はその苗は『日本』で品種改良された「イチゴ」の苗を無断で持ち込み、韓国で栽培された苗だったんです。

 

 

 

そして、これを韓国で栽培していることから、品種登録をしてしまい、現在では高級フルーツになってしまうという事件が起きました。

 

 

 

 

これがもし、『日本政府』がもっと早く分かっていれば著作権としてもっとたくさんの利益を得られたはずですよね。

 

 

 

 

そして、このような事件が起こらないように『種子法』を廃止し、全ての農作物を一世一代にするとなっていったのです。

 

 

 

 

 

『種子法』とは、安定した品種の種子の保護する目的とした法律です。

 

 

 

 

 

この法律を廃止した目的は、先程の事件のようなことがいくつもあったこと・また全ての植物の種子を「農協」などを通して『国』が管理しており、コストがかかっていたこと・そして民間企業の新規参入を促すことなどで、利益を安定できるようにしたことなどです。

 

 

 

 

 

しかし、これ不思議だと思いませんか?

 

 

 

 

確かに、毎回「種子」を購入させれば利益に繋がるし、このような事件も起きませんよね。

 

 

 

 

でも、農家の方々にとっては相当な負担になります。

 

 

 

 

 

それに植物は「種を植えて、芽を出し、花が咲いて受粉し、それが実になり、種になる。そして、その種をまた蒔いての繰り返し」という当たり前のサイクルですよね。

 

 

 

 

それができないなんておかしな話です。

 

 

 

 

 

そして、この「種子」のオリジナルを世界中でかき集めている人物がいます。

 

 

 

 

その人物とは『マイクロソフト』の創業者。

 

 

 

 

 

ビル・ゲイツ

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そして、つい最近、彼はアメリカで個人で農地を一番所有していることが分かりました。

 

 

 

 

「種子を制するものが食料支配をもたらし、食料を制するものが世界を制す。」という構図になっているのです。

 

 

 

 

ここまで、繋がってくるとなんだか怖いですね。

 

 

 

 

 

そんな、状況化に置かれた我が国『日本』。

 

 

 

 

「大豆」ひとつ取ってもこのように繋がっている世界支配層。

 

 

 

 

普段から、単純なニュースとして見るのではなく、その裏で一体何が起きたかの歴史を知り、これから先何が起きるのかを理解すべきかもしれませんね。

 

 

 

 

『愚者は経験を学び、賢者は歴史を学ぶ。』と言った「ビスマルク」のように。